中東情勢で134便に影響、タイ主要6空港は通常運営継続　AOTが対応状況を発表

©タイ空港公社

タイ空港公社（Airports of Thailand／AOT）は、中東地域におけるイスラエルとイランの衝突を受け、2月28日から3月1日にかけて一部フライトに影響が出たと発表しました。一方で、同社が管理する主要6空港はいずれも通常通り運営を続けているとしています。

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AOTによると、対象期間中に影響を受けたフライトは計134便。安全確保の観点から、一部航空会社がタイと中東を結ぶ路線、または周辺空域を通過する便の運航計画を見直しました。

運航に影響が出た航空会社には、El Al Israel Airlines、Air Arabia、Emirates、Qatar Airways、Etihad Airways、Gulf Air、World2fly、Thai AirAsia Xなどが含まれます。

空港別では、スワンナプーム空港で59便、ドンムアン空港で2便、チェンマイ空港で2便、プーケット空港で36便が欠航。メーファールアン・チェンライ空港とハジャイ空港では影響は確認されていません。中東経由で第三国へ向かう乗客の一部は、影響のない便へ振り替えが行われました。

AOTは、スワンナプーム、ドンムアン、チェンマイ、メーファールアン・チェンライ、プーケット、ハジャイの6空港すべてで通常運営を継続しており、ターミナル内の混乱や大規模な乗客滞留は発生していないと説明しています。

また、欠航が発生した空港では、案内スタッフの増員、飲料水や待機スペースの追加確保、駐機スポットの効率的な管理などを実施。航空会社や関係機関と連携し、定期便への影響を最小限に抑える対応を進めています。

AOTは今後も情勢を注視し、安全を最優先に航空会社と連携を続ける方針です。中東方面への渡航を予定している利用者に対しては、出発前に各航空会社へ運航状況を確認するよう呼びかけています。問い合わせはAOTコンタクトセンター（1722、24時間対応）で受け付けています。