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中東情勢の長期化や航空運賃の高騰を背景に、タイ各地のホテル予約に影響が出ています。タイホテル協会（Thai Hotels Association：THA）によると、2026年5月以降、全国のホテルで先行予約が減少しており、特に欧州市場への依存度が高い南部の観光地では落ち込みが目立っています。バンコクポストなどが2026年4月30日に伝えています。
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タイホテル協会のティアンプラシット会長によると、中東情勢の不安定化は5月以降のホテル業界に影響を与えており、欧州や中東からの旅行需要が鈍化しています。さらに、航空燃料価格の上昇に伴う航空券の高騰も重なり、欧州からの長距離旅行者がタイ旅行を控える動きが出ています。
5月のラグジュアリーホテルの平均稼働率は40％程度で、前年同月比で3ポイント低下しました。特にサムイ島、プーケット、クラビでは、観光客や航空会社の乗務員による宿泊需要が減少しているとされています。
南部では、プーケットの欧州市場が17.5％減、クラビでは20～30％減となりました。クラビではドイツや英国からの旅行者の減少が目立っています。一方で、中国市場はクラビで100％超、プーケットで9％増となり、一部では長距離市場の減少を補う動きも見られます。
また、インド市場はクラビで最大の訪問市場となり、プーケットでも15.3％増加しました。マレーシア市場も回復傾向にあり、プーケットで5.3％、クラビで9％の伸びを記録しています。
ただしタイホテル協会は、旅行者数の面では一部市場が減少分を補う可能性があるものの、欧州など長距離市場の落ち込みによる収益低下を完全に埋めることは難しいと見ています。そのため、需要があってもホテル側が平均客室単価を引き上げる状況にはなっていないとしています。
特に厳しいのがパンガー県です。欧州市場への依存度が高い同県では、5月のホテル稼働率が20～30％まで落ち込んでおり、次のハイシーズンに向けた欧州市場からの予約も例年より鈍い状況です。
南部全体のホテル稼働率は地域差が大きく、プーケットは40～60％と比較的安定している一方、クラビとパンガーは20～40％にとどまる見通しです。
北部でも苦戦が続いています。5月の平均稼働率は41.2％で、前年同月の61.5％から大きく低下しました。ソンクラーン休暇後もPM2.5の影響などで旅行需要が弱く、近距離市場や国内旅行者も予約に慎重になっているとされています。
タイホテル協会は今後、7月から8月の予約動向を注視しています。この時期は例年、欧州から家族旅行客が訪れるシーズンですが、旅行会社による団体予約の一部ではキャンセルが続いているということです。
