SCC、中東情勢緊迫化で石油化学戦略を見直し　第2四半期は堅調見通し

タイ素材大手SCG（サイアム・セメント・グループ＝SCC）は、2026年第1四半期の業績改善を受け、第2四半期も堅調な業績を見込んでいます。中東情勢の緊迫化による原料供給リスクやエネルギー価格高騰への対応を進める中で、石油化学事業の戦略見直しを加速させています。THE NATION THAILANDが2026年5月14日に伝えています。

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報道によると、SCCの石油化学事業では、原料ナフサの約50％をホルムズ海峡経由で輸入しており、戦争や海上輸送への影響によって供給不足が発生。世界全体でも4600万トン超の供給が失われたとされています。

これを受け、SCCは原料調達や生産計画を迅速に調整するため、日次対応チーム「War Room」を設置。ナフサ価格は紛争前の1トン720ドルから、4月には1050ドルまで上昇しており、価格変動への対応が重要課題となっています。

また、利益率維持のため、高付加価値製品（HVA）への生産シフトを進めるほか、輸送へのEV導入など省エネ施策も推進。戦争初期にはラヨーン・オレフィン工場（ROC）の操業を停止していましたが、原料確保の状況を見ながら再稼働も検討しているとのことです。

さらに、ベトナムのLSP工場では、ナフサに代わる原料としてエタンを使用できるよう改修を進める計画で、2027年後半の完了を目指しています。エタンは原油価格の影響を受けにくく、利益率改善につながると期待されています。

そのほか、SCG Chemicals（SCGC）とPTT Global Chemical（PTTGC）の合弁事業化についても検討が進められており、オレフィン・ポリオレフィン事業を統合する新会社設立の可能性を調査中としています。