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タイなど東南アジア都市に暑熱リスク、英オックスフォード大学研究が警鐘

2026年7月7日 配信

2026年7月6日、英オックスフォード大学の研究をもとに、タイやベトナムを含む東南アジアの都市が高い暑熱リスクに直面していると、The Nationが伝えています。

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対象となったのは、2026年5月21日に学術誌「Sustainable Cities and Society」に掲載された論文「Moving beyond exposure: a globally comparable framework for heat risk assessment in cities」です。同論文は、世界の人口100万人以上の都市を対象に、暑さへの曝露、社会的な脆弱性、対応能力を組み合わせ、都市ごとの暑熱リスクを比較したものです。

論文では、従来の暑熱リスク評価が気温や暑さへの曝露に偏りがちだったと指摘。そのうえで、実際のリスクは気候条件だけでなく、人口構成、経済力、インフラ、都市の対応能力によって大きく変わるとしています。

研究結果によると、最も暑熱リスクが高い都市の95%以上は、南アジア、東南アジア、サハラ以南のアフリカに集中しています。一方で、暑さへの曝露が高い都市であっても、対応能力が比較的高い場合は、総合的なリスク順位が下がることも示されました。バンコクはその一例として挙げられています。

The Nationは、この研究をもとに、タイ、ベトナム、ASEAN地域の都市が、高温多湿の気候、急速な都市化、人口密度の高さ、屋外労働者の多さなどにより、今後さらに暑熱リスクにさらされる可能性があると報じています。

特にバンコクやサムットプラカーンのような都市は、経済活動が集中する一方で、低地や沿岸部に位置しているため、熱波だけでなく洪水など複合的な気候リスクも懸念されています。

また、2026年はエルニーニョの発生や強まりも警戒されています。エルニーニョが強まった場合、タイやベトナムを含む東南アジアでは、降雨量の減少、干ばつ、水資源への圧力、農業への影響などが広がるおそれがあります。

ただし、エルニーニョの規模や影響の程度には不確実性があり、今後の気象データを継続的に確認する必要があります。専門家は、暑熱対策、水管理、干ばつへの備え、都市インフラの強化を早めに進めることが重要だと指摘しています。

■Moving beyond exposure: a globally comparable framework for heat risk assessment in cities

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