両替レート
|
THAILAND HYPERLINKS ไทยแลนด์ ไฮเปอร์ลิงค์ タイ旅行やタイ生活とタイエンタテイメントのポータルサイト
タイの和食店の寿司
日本貿易振興機構（JETRO）が2026年1月20日に発表した「2025年度タイ国日本食レストラン調査」によると、2025年時点でのタイ国内の日本食レストラン店舗数は5,781店舗となり、前年の5,916店舗から135店舗減少（前年比2.2％減）しました。これは同調査が開始された2007年以来、初めての減少となります。
★こんな記事も読まれています★
チェンライの有名寺院ワット・ロンクンで小競り合い、一時騒動
都県別の店舗数を見ると、最も多いのはバンコク都の2,609店舗で、前年から2.4％減少しました。次いでチョンブリー県が355店舗（2.2％減）、ノンタブリー県が343店舗（4.7％減）と続いています。
観光地として日本食レストランが集積してきたチェンマイ県は270店舗（3.6％減）、プーケット県は137店舗（3.5％減）となり、観光関連需要の回復が限定的な中で店舗数が減少に転じました。
一方で、すべての県で減少しているわけではなく、チャンタブリー県は45店舗（25.0％増）、サムットサーコーン県は56店舗（9.8％増）など、一部の県では増加も確認されています。なお、2020年以降はタイ全土のすべての県で日本食レストランが営業しており、日本食が全国に定着している状況自体は維持されています。
業種別では、総合和食が1,398店舗で最も多く、次いで寿司が1,250店舗、ラーメンが823店舗、居酒屋が459店舗、すき・しゃぶが437店舗となりました。
前年比で店舗数が増加したのは、ラーメン（2.6％増）と喫茶（6.4％増）の2業種のみです。特に喫茶は抹茶関連メニューへの関心の高まりなどが背景にあり、数少ない成長分野となっています。
一方、焼肉は394店舗で9.0％減と、業種別で最も大きな減少幅となりました。丼専門店（8.6％減）、カレー・オムライス（6.4％減）なども減少しており、多くの業態で店舗の整理・淘汰が進んだ形です。
今回の調査結果からは、タイの日本食市場が拡大期から成熟期へと移行している様子が浮き彫りになっています。単に日本食であることだけでは差別化が難しくなり、今後は専門性、品質、ストーリー性、体験価値を備えた店舗が生き残りの鍵を握ると見られています。
https://www.jetro.go.jp/ext_images/thailand/food/2025survey/japaneserestaurantsurvey202601.pdf
https://www.jetro.go.jp/ext_images/thailand/food/2025survey/20260120press.pdf
