アジア地域における西欧列強の力をタイが認識し始めたのは、1826年の英国との友好通商条約であった。1833年には、アメリカもタイ王国と外交上の交流を始め、タイは1939年まで（その後、再び1945年〜1949年の期間）招かれた。しかし、タイが西欧勢力との間に堅固な国交を確立したのは、その後のモンクット王（ラーマ4世、1851 - 1868年）と彼の息子チュラーロンコーン王（ラーマ5世、1868 - 1910年）の統治中のことであった。この2人の君主の外交手腕がタイ政府の近代化改革と結び付いたことによって、タイ王国はヨーロッパによる植民地支配から免れた南・東南アジアで唯一の国になった、とタイ人は信じている。イギリスとフランスの植民地にはさまれて、両大国の緩衝国となったことも独立の維持に役立った。この歴史は、1949年5月11日に公式に宣言された現在の国名 Prathet Thai（1939年から1945年の間も非公式に使用されていた）に反映されており、prathetは「国家」、thaiは「自由な」を意味している。

1940年に日本軍が仏印に進駐すると、国境は日本軍とフランス軍残党の戦場となり、タイは国境防衛のために介入、12月には戦闘となったが翌年1月に講和を締結した。これ以後、アジア地域に拠点を欲する日本はタイに接近、タイもこれに応じて日泰攻守同盟条約を締結。1942年1月25日に米英両国に対して宣戦布告し、大東亜戦争（太平洋戦争）に枢軸国として参加したが、1945年に敗北となった。

アーナンタ・マヒドン王（ラーマ8世）は翌1946年に多少不可解な状況の死に方をしており、公式見解としては銃の手入れ中の暴発事故だという。彼に続いてプーミポン・アドゥンラヤデートが即位し、タイ王国で最も長く王位に就き、タイ国民に非常に人気のある君主となった。日本の敗北以来、米英を支持した自由タイ（Free Thai）というタイ人の団体の支援によって、泰米関係は軍事面に置いて非常に親密な関係を保っている。

冷戦期は、ビルマ、ベトナム、カンボジアおよびラオスのような近隣諸国の共産革命に脅かされ、タイは共産主義の防波堤として米国の支援を受け、東南アジア条約機構(SEATO)の一翼を担った。ベトナム戦争では米国側に立ち、ラオスおよびベトナムへの派兵を行い、北爆のための空軍基地の開設も許可した。また、タイは米軍の補給・休養のための後方基地でもあったため、バンコクをはじめとしてタイは経済的に発展し、リゾート開発も進んだ。東南アジア諸国連合（ASEAN）の積極的な参加国でもある。

ラーマ9世期のタイが立憲君主政体であったのは名目上であり、1992年の選挙までの間、短期間の点々とした民主主義以外は、一連の軍政（最も顕著なのはピブーンソンクラームとサリット・タナラットによる）に動かされた。1992年の民主選挙以来のタイは、政府が憲法上の手続きを踏んで機能する民主主義国家となった。